2017/06/20

【読書】 Sapiens(サピエンス全史) Yuval Noah Harari ①



著者は『銃・病原菌・鉄』に影響を受けたという歴史学者。人類史という壮大な物語を、鋭い切り口と軽妙な筆致で解き明かした書である。あらゆるものを相対化する著者の自由な視座には、イスラエル人でありながら仏教的な瞑想を実践し、ゲイであり、ヴィーガンでもあるという彼の多様なバックグラウンドも一役買っているのだろう。著者はそうした見られ方(ステレオタイプから外れている、というステレオタイプ)を好まないのだろうが。


第一部:認知革命(Cognitive Revolution)

・まず人類は如何にして、単なる猿の一亜種から、地球の生態系史上例を見ない圧倒的な地位を占めるに至ったのか。

・人類の勃興期、地球上にはホモサピエンス以外にも複数の「人類」が存在した。例えばネアンデルタール人は、現代人よりも大きな脳を持ち、火を操る術も知っていた。

・にも関わらず、ホモサピエンスはネアンデルタール人を含む他の人類を圧倒し、これらを絶滅に追いやったのである(直接的に殺戮したにせよ、縄張りの収奪によって間接的に死に追いやったにせよ)

・ハラリによれば、ホモサピエンスと他の人類の最大の違いは、共通の神話を信ずる力であり、それこそが「認知革命」の成果である。共通の神話を信じたサピエンスには、それまでにない規模での集団行動が可能になり、数の力でネアンデルタール人等を圧倒したのである
ネアンデルタール人も死者の埋葬は行っていたので、「神話的なもの」を全く持っていなかったわけではなさそうだが、この点は特に説明されていない。

・もう一つの大きな効果は、神話は常に書き換え可能だったということである。環境変化等によってある神話が生存に適さなくなったとき、別の神話がこれに取って代わり、これを信じたグループが繁栄することで、サピエンスは不断の「進化」を遂げることができた。その進化の速度はあまりにも速く、遺伝子の突然変異を待たなければならない他の生物は、これに付いていくことができなかった

・こうして圧倒的なスピードで生態系の頂点に駆け上がったサピエンスは、地球上に多くの爪痕を残すことになる。人類が地球環境に甚大な影響を与えるようになったのは、いつからだろう?産業革命以降の環境破壊が最初ではない。農業革命期でもない。既に狩猟採集時代に、生態系の頂点に立った人類は、多数の大型哺乳類をはじめとする夥しい数の生物を絶滅に追いやったと推定される。明確な物証は乏しいが、人類がオセアニアやアメリカ大陸、大洋中の離島に到達した時期と、これらの地域で多数の生物が絶滅した時期が驚くほど一致するという多数の状況証拠を挙げ、絶滅の犯人はホモサピエンスと考えざるを得ないとハラリは主張する。


第二部:農業革命(Agricultural Revolution)

・History’s Biggest Fraud(史上最大の詐欺)と題された第5章は、本書でもっともエキサイティングな章の一つだろう。

・人類は常に進化してきたと思っている私たちは、農業革命に以下のようなイメージを抱きがちだ ― 農耕によって人類は、明日をも知れぬ狩りを続けながら木の実をほじくる生活から解放され、肥沃な土地に定住して豊かな生活(少なくとも狩猟採集よりはずっとマシなそれ)を謳歌したと。だがこれが詐欺だとハラリは指摘する。

・農耕によって労働時間は増加し※、開墾や水やり等の重労働で人類は足腰を痛め、食生活が少数の穀物に偏ったことで栄養状態が悪化し、家畜は様々な伝染病をもたらし、(単一/少数の作物に依存しているが故に)飢饉に見舞われることも増えた。結局、狩猟採集時代に比べて、人類の体躯は小さく、寿命は短くなった。農耕によって、人々のQOLはむしろ大幅に低下したのである。(人類は何十万年・何百万年かけて、狩猟採集を行う雑食生物へと進化してきた。単一の穀物ばかりを食べて単純農作業を繰り返すようにはできていないのだ)
※今日カラハリ砂漠で狩猟採集生活を送るは人々の労働時間は週35~45時間程度で、現代人が独占した肥沃な土地に住んでいた古代の狩猟採集民族の労働時間はもっと少なかったはずと、ハラリは推定する

・確かによく知られるように、農業革命によって人口は増えた。しかしそれは、人々が豊かになったからではなく、定住によって子作りが容易になり出生数が激増したからだという。人口増加によって、一人当たりの栄養は減少し、穀物依存と乳離れの早期化は、むしろ乳児死亡率を高めたが、それを上回るペースで出生数が増えたのである。

・進化の過程を生き残るのは、結局のところ、高いQOLを謳歌した者ではなく、遺伝子のコピーをたくさん残した者である。だから、QOLの低い農耕民族が世界を席巻したのだと、ハラリは言う。

・視点を変えて、小麦の遺伝子の立場に立って見れば、人類は彼らの圧倒的繁栄のために働く奴隷である。人類が穀物を飼いならした(domesticate)のではなく、穀物が人類を飼いならしたのだ(domesticateはラテン語のdomus = 家から来ている。家に住まわされるように仕向けられたのは、小麦ではなく人類である)。

・それは決して、古代の人々が意図した結果ではなかった。狩猟採集の生活に、少しだけ多くの小麦が加えれば、生活はこれまでよりいくらか豊かになるはずだった。最初は、一時的なキャンプ地の周辺に、少しばかり種を撒いてみただけだった。だが、水やりや雑草取りなどの手間をかければ収穫量は増え、収穫量が増えるにつれて人々は小麦に依存するようになる。気が付いた時には、定住して子供が増え、狩猟採集生活に必要な膨大な自然の知識は失われ、最早戻れなくなっていた。それは、人類が繰り返してきた歴史の常でもある(携帯電話やEメールは通信の手間と時間を劇的に減らすはずだったが、人々の生活は楽になっただろうか?)

これに続く3章は、さほど切れ味が鋭くない(最後の男女格差の議論は面白いが)。

・農耕によって人類は、(作物の豊作・不作を左右する)環境の未来をより気にするようになり、かつ環境に多少なりとも影響を与えられるようになった。治水等には莫大な人員の動員必要となり、これを可能にしたのが神話による結び付きである(6章)

・農耕により社会が拡大すると、収穫量や徴税を記録するためのdescriptive deviceが発達した。(7章)

・更に農耕は社会階層を生み出し、後につながる様々な格差の萌芽が生まれていった。あらゆる格差は、当初は歴史の偶然の産物だが、機会の格差は結果としての能力の格差を生み、格差を再生産して社会を固定化して行く。

・唯一の例外が、男女間の格差である。古今東西、なぜ男が優越する社会が世界に共通して見られたのか。その理由は「分からない」とハラリは言う。一つの進化論的仮説は、女性は出産前後に保護を必要とするため、従属的な性質を獲得した(挑戦的な女性は、進化の過程を生き残れなかった)というものである。しかし助けを必要とするからといって、男を頼る必要はない。ゾウのように、メス同士で群れを作って助け合う動物はたくさんいる。なぜ女同士が助け合い、身勝手で暴力的な男たちを排除するような社会を、人類は作らなかったのか。答えは未だ見つからない。(以上、8章)

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2015/07/08

【読書】 「ドイツ帝国」が世界を破滅させる エマニュエル・トッド



 最近のギリシャの債務問題を巡っては、EU・ユーロ圏内でのドイツの発言力の強さが際立っている。と言っても、日本から見えるドイツは、言語も文化も多様な独立主権国家が集まったEUの中の「同輩中の首席」に過ぎない。しかし著者が見据える欧州はドイツ一国によって完全に支配された、米国をも凌駕する規模の覇権国である。

 曰く、ドイツ経済は欧州で一人勝ちし、ロシアからのガスパイプラインも押さえてロシアとの交渉でも主導権を握る。(日本と同様の)高齢化する成熟市場というイメージと裏腹に、欧州は域内に多くの新興国を抱え、これらが安い労働力と豊富な成長機会を提供する。文化・政治的にも、オーストリアやベネルクス、ハンガリーなどは元々ドイツの一部のようなものだし、借金まみれの南欧はドイツに頭が上がらず、フランスは自主的にドイツに隷属した。アメリカはもはや欧州大陸内での当事者能力を失いつつあり、ドイツの対ロ政策に追随することでその弱さを隠している。

 著者はまた、イギリスのEUからの離脱は必然だと予言する。数年前から度々話題に出てくる話だが、これを「独・仏・英を筆頭に多数の国がバランスを保つ多極的な欧州」という枠組みを前提に、「南欧に手を焼くドイツを尻目に、EUから距離を取る」という風にとらえる、いまいちピンと来ない。しかし「南欧が弱いから」ではなく「ドイツが強過ぎるから」という視点で見ると、違うストーリーが見えてくる。
 ドイツが完全に支配するEUという枠組みの中で、イギリスは辺境の島国でしかない。その中でイギリスが強力な発言権を確保することは、これまでもこれからも、あり得ない。それは、ユーロに参加せず大陸から距離を置くというイギリス自身の選択の結果ではない。イギリスはどう足掻いたとしても、経済力・生産力と地理的・文化的近さの両面において他の欧州大陸諸国を手なずける上で圧倒的に優位な地位にあるドイツの発言力に、遠く及ばないのだ。EUの中でのイギリスは、リーダーの一角などではなく、単なるマイノリティでしかない。
 だとするとイギリスの取るべき道は、欧州の中でドイツの属国に成り下がることではなく、アメリカとの特別な関係や、カナダやオーストラリア、アフリカ諸国も含めた英連邦の遺産を活用して独自性を発揮する方向である。

 前半で語られるドイツ論は、(その当否を誰にも評価しきれないところもあって)一つの見方としてなかなか刺激的なのだが、後半は、「富裕層と金融資本が政治を牛耳って可哀そうなギリシャ人に無理やり借金をさせた」というような、根拠のない陳腐な妄想的陰謀論と、サルコジ前大統領への感情的な罵倒が延々と続き、読むに堪えない。

 ケインズ政策を論じた下記の記述に至っては、噴飯ものである。

ケインズの勝利と国家のカムバックが歓迎されました。
…ところが問題がありました。金持ちたちのケインズ主義だったのです。
 景気刺激の財源を貨幣創出―「輪転機を回す」というやつです―で賄えば国家に負担無く済むのにそうはせず、借入で調達したのです。
 これでは、金持ちのお金の安全を確保するばかりで、需要不足にはいささかも根本的な答えとなりません。この贋ケインズ主義は…(後略)



 輪転機を回して財政支出を拡大する(そんなことをすれば当然、通貨の信用は地に堕ちる)のが真正のケインズ主義だなどという珍説は、初めて見た。

 外交力学を論ずる彼の視点は鋭いが、経済を論評すると基礎的な理解を欠いていることを露呈し、その言説の全てが胡散臭く聞こえてくるので、やめた方がいい。

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2015/07/04

【読書】 憲法で読むアメリカ史(全) 阿川尚之




分かったようでよく分からないアメリカという連邦国家は、その成り立ちからして日本と全然違うが、そこに端を発して法や国家というものに対する意識がずいぶんと違う。

239年前の今日、1776年7月4日に発せられた独立宣言は、13のstateの共同声明(The unanimous Declaration of the thirteen united States of America)であって、この時アメリカは13州のゆるい連合体でしかなかった。その後1983年のパリ条約でようやくイギリスは独立を追認したが、その第一条でイギリスが承認したのも、下記の通り、それぞれが自由で独立した主権を持つstateの集合体である。

The Definitive Treaty of Peace 1783
Article 1:
His Brittanic Majesty acknowledges the said United States, viz., New Hampshire, Massachusetts Bay, Rhode Island and Providence Plantations, Connecticut, New York, New Jersey, Pennsylvania, Maryland, Virginia, North Carolina, South Carolina and Georgia, to be free sovereign and independent states, that he treats with them as such, and for himself, his heirs, and successors, relinquishes all claims to the government, propriety, and territorial rights of the same and every part thereof.
http://avalon.law.yale.edu/18th_century/paris.asp



一応1781年に、13州の足並みを揃えるために連合規約が制定されて連合議会が発足していたが、その権限は弱かった。そこで1787年にようやく合衆国憲法が起草されたが、それを各州が批准すべきかをめぐって大論争が巻き起こった。 

もっとも根本的な反対理由は、独立革命によって各植民地の人々がようやく獲得した民主的な共和政体が、連邦政府の樹立によって失われるのではないかという恐れである。イギリスとの独立戦争を勝ち抜いて、国王や貴族の圧制から自由になった。その結果、自分たちで政治を行い、自らの運命を決定できるようになった。(中略)それなのになぜ再び連邦政府を創設して、遠くにいる顔も知らない少数の人々に自分たちの運命をゆだねるのか。連邦政府ややがて肥大し、人々の自由を圧迫するであろう。各州の独立は失われるであろう。そのような危険を冒してまで、どうして中央政府を樹立せねばならないのか。(p36)



こうした反対意見に対して憲法を擁護した反論が、歴史に名高い名著『フェデラリスト』である。

その後、南北戦争、大恐慌から第二次大戦という二つの危機を契機として、それぞれリンカーン、ローズヴェルトという強いリーダーシップを発揮した大統領の下で、連邦政府の権限は大幅に拡大した。しかしその過程では、たとえば「奴隷に自由を与える連邦法は、憲法で保障され、州法で認められた財産権(奴隷に対する所有権)を侵害して違憲ではないか」、「大恐慌下で制定された、競争制限的な連邦規約は、憲法で定められた連邦政府の権限を超えているのではないか」といった争点をめぐって、州と連邦の権限に関する激しい思想的な対立が起こった。
時に連邦裁判所の判決は政府によって公然と無視され、裁判所の権威は大いに傷つけられたが、その中で妥当な落とし所を常に模索し、発展してきたのが、アメリカの司法なのである。


より上位・より広範囲の権威にみんなが従うことで全体の秩序を保つことを当然のように重視する傾向が強い日本人の感覚からすると、アメリカが時々のぞかせる国連軽視・自国優先の態度はとんでもなく傍若無人なように感じられるが、州と連邦との関係が常に相対的で時に緊張を孕むものだったこの国の歴史と伝統に照らせば、国連やICJ(国際司法裁判所)の方針に自国の利害を優先することは、主権国家が状況次第では当然選び得る手段として、何ら違和感を持たないところなのかもしれない。

日本人は、一方では制文法を絶対的なものとして非常に重視し、他方で誰も守らずに違反が横行している法(スピード違反や個人情報保護法など)をたくさん作るという、考えてみれば不思議な人々である。この二つは一見矛盾するようだが、誰も守れない法律を作って役人の裁量で処罰するという裁量行政が広く受け入れられて機能するのは、法律の文言を絶対視する根底意識があるからなのだろう。


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2015/04/23

【読書】 21世紀の資本 トマ・ピケティ (続き)



ピケティの議論の検証の続きである。


仮定3:資本が偏在し、かつそれが固定化する

まず「資本の偏在」に関してである。
私が思うピケティの議論の最大の欠陥は、前回も少し触れたがライフサイクルという視点をほとんど無視していることである。

ピケティは第7章で労働と資本との集中度を単純に比較する議論を延々と展開しているが、多くの人は、ゼロに近い資産からキャリアをスタートし、若い頃はなかなか貯蓄もできず、中年以降に一気に資産を増やして引退生活に入る。これは終身雇用と年功賃金が残った日本に限った話ではなく、アメリカでも、65歳以上の人の資産の中央値(171,135ドル)は、35歳以下のグループの資産の中央値(6,682ドル)の25倍に達する

net worth by age


一方、年齢グループ別の所得の格差は、せいぜい2倍程度である(2013年では、7万ドル弱 vs 約3.5万ドル。こちらは中央値ではなく平均値だが)。

household-income-by-age-bracket-median-real (1)

ここでは25倍の資産格差が妥当な水準なのかそれとも世代間の過度な格差なのか、といった問題には立ち入らないが、いずれにしても、様々なライフステージの人々が同時に生きている社会全体を見たときに、所得よりも資産の方により大きな格差が観察されるのはごく自然なことである。

ピケティはこの点にも一応論及はしているが、「実際は、富の集中は年齢層ごとに見ても、人口全体とほぼ同じくらい大きい」(p256)とさらっと述べるだけで、裏づけとなるデータも何ら示していない。もちろん資産が大きく偏在しており、かつその度合いが所得よりも大きいということは直観にも合致はするし、多分正しいのだが、この大著で示されるデータはそれを論証する上では片手落ちと言わざるを得ない。

(続くかも)
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2015/03/14

【読書】 通貨燃ゆ 谷口智彦



通貨をめぐる政治を独自の切り口でまとめ上げた本書が書かれたのは約10年前だが、10年振りに読んでもやはり刺激的に満ちている。

本書のハイライトは、ドルがポンドから基軸通貨としての地位を奪った経緯(特にブレトンウッズでのケインズvsホワイトの交渉)や金ドル兌換停止というニクソンショックだが、ここでは日本が当事者となった通貨戦争を備忘のために記しておく。

ケインズが言うように、「既成の社会基盤を覆すのに、通貨価値を下落させることほど巧妙で確実な方法はない」。

日中戦争当時、蒋介石政権の転覆を図るために偽札作りを計画し、実行した旧日本陸軍の秘密作戦が存在した。阪田誠盛率いる、通称「阪田機関」なる特殊工作班が立案し、内閣印刷局、凸版印刷や巴川製紙所が参画したという。その作戦は、中国の偽札で軍事物資を調達することで、タダで戦争をしつつ、敵の通貨価値を下落させて購買力を削ぎ、社会を混乱させるという一石二鳥を狙うものだった。1940年前後のことだった。

それに先立つ1930年代半ばには、日本は、当時銀本位制をとっていた中国の通貨信用力を低下させるため、中国が保有する銀の密輸出を促す工作も行った。
これに対して英国政府は、フレデリック・リース・ロスを中国の財政顧問として派遣し、中国通貨の銀との交換を停止して、ドルとポンドを参照する管理フロート制に移行する幣制改革を行った。更に日本が横浜正金銀行を通じた中国通貨の売り浴びせに動くと、米国も銀と引き換えに中国にドルを供給し、中国支援を行った。1934年のことである。真珠湾攻撃の6年前、既に日本と英米は通貨をめぐって「戦争」状態にあったのである。


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